共働きで生活していると、
「もしどちらかの収入が減ったらどうしよう」
「突然の出費があったら大丈夫だろうか」
と不安になることはありませんか。
我が家も以前は、貯金はしているものの、生活防衛資金という考え方を持っていませんでした。
今回は、共働き家庭にとって生活防衛資金はいくら必要なのか、我が家の目安と考え方を実体験をもとにまとめます。
生活防衛資金という言葉を知らなかった頃
正直に言うと、以前の私は「生活防衛資金」という言葉自体を知りませんでした。
家計を見直し始めた頃、「本当の自由を手に入れる お金の大学」を読んで初めてその概念を知りました。
それまでは、
- 年間で預金が減っていなければOK
- 月5万円貯金できていれば問題ない
という感覚でした。
しかし、それでは“安心”とは言えないことに気づきました。
以前は月5万円ほど貯金していれば安心だと思っていましたが、その考え方については別の記事でも詳しくまとめています。
→ 月5万円の貯金で本当に大丈夫？共働き家庭のリアル
共働き家庭に必要な生活防衛資金の目安
一般的には、生活費の3〜6ヶ月分が目安と言われることが多いですが、
我が家では、
👉 生活費の6ヶ月〜1年分
を目標に設定しています。
理由はシンプルです。
- どちらかの収入が一時的に減る可能性
- 子どもの急な出費
- 予想外の支出
こうした事態があっても、半年〜1年あれば立て直しができると考えたからです。
我が家の貯蓄率については、こちらの記事で具体的な数字を公開しています。
→ 共働き家庭の理想的な貯蓄率は何％？
我が家が6ヶ月〜1年と決めた理由
大きな理由は「考える時間を確保したかった」ことです。
もし収入が減ったとしても、
- すぐに焦って判断しなくていい
- 今後どうするかを落ち着いて考えられる
その余裕が欲しいと思いました。
生活防衛資金は、お金そのものというよりも、時間と安心を買うための資金だと感じています。
防衛資金があると変わること
生活防衛資金を意識してから、家計の見え方が変わりました。
- 一時的な支出増に過度に反応しない
- 投資の値動きに振り回されない
- 将来設計を冷静に考えられる
以前は「減ったら不安」でしたが、今は「想定内」と思えるようになりました。
生活防衛資金を確保できた背景には、固定費の見直しが大きく影響しています。
→ 固定費を見直して貯蓄率20％にした方法
生活防衛資金と投資のバランス
我が家では、
- まず生活防衛資金を確保
- その上で投資を継続
という順番を意識しています。
防衛資金がない状態で投資を増やすと、不安が強くなりやすいからです。
土台があるからこそ、長期目線で投資を続けられると感じています。
まとめ
共働き家庭の生活防衛資金に正解はありません。
ただ我が家の場合は、
- 生活費の6ヶ月〜1年分
- 収入減に備える
- 判断の時間を確保する
という考え方に落ち着きました。
生活防衛資金は、将来への不安を減らすための土台です。
金額以上に、「ある」という事実が安心につながると実感しています。
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